旧年度アプリケーション
状況
組織は変更されることがある。組織変更に際して、新たな部門が追加され、既存の部門が廃止、統合、あるいは分割される。最下位部門の変動を伴わず、上位の括り方が変更される場合もある（例えば、三重支店を管轄する本部が関西地区本部から中部地区本部に変わる）。
組織が変更されても、過去のデータは、各事業年度で施行されていた組織にもとづいて集計／報告できなければならない。各年度が終了した後でも、数年間は、各年度に施行されていた組織にもとづいて、過去の実績や予算を集計し報告できることが必要である。 一方で、事業年度内の組織変更では、変更後の組織に従ってデータを集計出来ればよい場合が多い。
配慮すべきことがら
-
組織ツリーの直観的把握：時とともに変わっていく組織を表現しようとすれば、マスターデータは複雑になりがちである。典型的なアプローチでは、組織マスターに適用期間（適用開始日と終了日で示される）を含めることで、時間とともに変化する組織ツリーを表現しようとする。このアプローチでは、各時点におけるツリーがどのような形となっているのか、直観的に把握することが難しくなる。年度ごとのツリーが直截に示されるアプローチの方が理解しやすいだろう。
-
旧新年度並行運用の容易さ 年度の始め以降しばらくは、新年度の予実管理のために新組織ベースで予算・実績を集計するとともに、旧年度の実績が確定するまでのいくらかの期間においては、旧年度の実績を投入・修正してレポーティングする必要があるかもしれない。こうした並行運用に過剰な手間がかからない仕組みが望まれる。
-
ディメンションメンテナンスの容易さ：組織変更時に、組織を表すディメンション（以下、「組織ディメンション」）の修正が容易であることが望ましい。
-
組織ツリーの選択の容易さ：フォームやExcel-Linkでデータを表示する際、どの年度のメンバーツリーを使用するか容易に指定できるべきである。かつ、「伸縮する軸」と組合せて適用できなければならない。
-
アクセス制御の容易さ：組織にもとづくアクセス制御の設定が容易であることも望ましい。例えば、関西地区本部の管轄する部門は年度ごとに増減するが、関西地区本部のユーザーはいずれかの年度で同本部配下となった部門のデータにアクセスできる必要がある。このような設定が簡単に行えることが望まれる。
解決策
組織変更反映前かつ旧年度データを投入・作成済みのアプリケーション全体をコピーして、旧年度用のアプリケーションを設ける。
組織変更反映前かつ旧年度データが投入済みのアプリケーション全体をコピーして（すなわち、バックアップ後にそのバックアップファイルをもとにアプリケーションを新規作成して）、「旧年度アプリケーション 」を設けることができる。
適用の帰結
利点
-
組織ツリーの直観的把握：各アプリケーションには各年度の組織ツリーしか必要ないので、直観的にわかりやすい。最新年度で組織が変更されたなら最新のアプリケーションの組織ツリーのみ修正すればよい。
-
ディメンションメンテナンスの容易さ：組織メンバーツリーはひとつでよいので、メンテナンスが容易である。
-
組織ツリーの選択の容易さ：組織ディメンション内で組織ツリーを選択するのではなく、アプリケーションを選択する。組織ツリーを選択する場合は、集計レベルのメンバーラベルに年度が含まれるので、その取り扱いに注意を要するが、そうした煩わしさがない。
-
アクセス制御の容易さ：集計レベルの部門に対応するメンバーを年度ごとに設けないので、アクセス制御に関して余分な複雑さが生じない。
