全社合計 [TOTAL]
∟ A本部 [A]
∟ A1部 [A1]
∟ A2部 [A2]
∟ A3部 [A3]
∟ B本部 [B]
∟ B1部 [B1]
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世代統合型メンバーツリー
状況
組織は変更されることがある。組織変更に際して、新たな部門が追加され、既存の部門が廃止、統合、あるいは分割される。最下位部門の変動を伴わず、上位の括り方が変更される場合もある（例えば、三重支店を管轄する本部が関西地区本部から中部地区本部に変わる）。
組織が変更されても、過去のデータは、各事業年度で施行されていた組織にもとづいて集計／報告できなければならない。各年度が終了した後でも、数年間は、各年度に施行されていた組織にもとづいて、過去の実績や予算を集計し報告できることが必要である。
配慮すべきことがら
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組織ツリーの直観的把握：時とともに変わっていく組織を表現しようとすれば、マスターデータは複雑になりがちである。典型的なアプローチでは、組織マスターに適用期間（適用開始日と終了日で示される）を含めることで、時間とともに変化する組織ツリーを表現しようとする。このアプローチでは、各時点におけるツリーがどのような形となっているのか、直観的に把握することが難しくなる。世代ごとのツリーが直截に示されるアプローチの方が理解しやすいだろう。
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旧新年度並行運用の容易さ 年度の始め以降しばらくは、新年度の予実管理のために新組織ベースで予算・実績を集計するとともに、旧年度の実績が確定するまでのいくらかの期間においては、旧年度の実績を投入・修正してレポーティングする必要があるかもしれない。こうした並行運用に過剰な手間がかからない仕組みが望まれる。
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ディメンションメンテナンスの容易さ：組織変更時に、組織を表すディメンション（以下、「組織ディメンション」）の修正が容易であることが望ましい。
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組織ツリーの選択の容易さ：フォームやExcel-Linkでデータを表示する際、どの世代のメンバーツリーを使用するか容易に指定できるべきである。かつ、「伸縮する軸」と組合せて適用できなければならない。
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アクセス制御の容易さ：組織にもとづくアクセス制御の設定が容易であることも望ましい。例えば、関西地区本部の管轄する部門は年度ごとに増減するが、関西地区本部のユーザーはいずれかの年度で同本部配下となった部門のデータにアクセスできる必要がある。このような設定が簡単に行えることが望まれる。
解決策
部門組織を表すディメンションにおいて、すべての世代の組織ツリーを統合した単一のメンバーツリーを設ける。
fusion_placeのディメンションでは、メンバーのラベルを変更することができ、変更してもデータは温存される。この特性を利用して 世代統合型メンバーツリー を実現できる。
具体的には、組織ツリー上でリーフ部門が異動した場合、組織メンバーツリー上では、該当メンバーを移動させない。その代わりに、移動先の位置に新たなメンバーを作成する。その上で、旧メンバーのラベルを新メンバーに付与するとともに、旧メンバーには、既存の部門メンバーのラベルと衝突しないようなラベルを付す。
廃止されたリーフレベル部門の扱い
リーフレベルの部門が廃止された場合、廃止された部門に対応するメンバーはメンバーツリーに含めておく。そうしなければ、世代統合型メンバーツリーで過去の実績を集計する際にその部門のデータが抜け落ちるからである。
部門が廃止されたことと、その部門のデータが集計不要になることは異なる。廃止された部門について、メンバープロパティ「使用区分」を「使用せず」とすれば、そのメンバーへのデータ入力と修正は禁止される。
メンバーラベルに関する規約の必要性
組織ツリー上でリーフ部門の位置が変わった場合、その部門にこれまで対応していたメンバーは旧位置に残り続ける。新位置に設けられるメンバーと区別するために、このメンバーのラベルを変更する。ラベルは、メンバーが旧部門を表していることが容易にわかるように体系化する。
後述の例では、メンバーのラベルの末尾に、下線に続けて、そのメンバーが有効であった年度を表す文字列（「03」等）を付すことにより、これを達成している。集計レベルの部門は、存在する限り特定のひとつのメンバーに対応づけられるので、このような配慮は不要である。
これらの点を踏まえて、集計部門・末端部門とも、メンバーラベルの命名規約を決めておくことが望ましい。
よりシンプルな解決策：組織変更前アプリケーション
よりシンプルな解決策として、アプリケーションのデザインで対応するのではなく、組織変更反映前で必要なデータが投入済みのアプリケーション全体をコピーして（すなわち、バックアップ後にそのバックアップファイルをもとにアプリケーションを新規作成して）、「組織変更前アプリケーション 」を設けるという対応が可能である。
例
異動の例
03事業年度にはA本部に属していたA3部が、04年度にはB本部に異動したとする：
| 変更前メンバーツリー | 変更後メンバーツリー |
|---|---|
全社合計 [TOTAL] |
変更前のメンバーツリーの A3部 [A3] は、変更後のメンバーツリーでは 旧A3部 [A3_03] に変更されている。ラベルは変更されているが、変更前において A3部 [A3] が保持していたデータは、変更後の 旧A3部 [A3_03] に引き継がれている。
加えて、B本部の配下に新たなメンバが追加され、ラベル A3 を付されている。
ひとつのリーフ部門に対して、このように変更前のメンバーと変更後のメンバーの双方が必要となるのは、リーフ部門が移動した場合のみである。
統合の例
2つめの例として、03事業年度におけるA2部とA3部が、04年度にはA2部に統合されたとする：
| 変更前メンバーツリー | 変更後メンバーツリー |
|---|---|
全社合計 [TOTAL] |
全社合計 [TOTAL] |
この場合、A2部は存続するのでそのままである。A3部は廃止となるが、組織変更前のデータがあるのでメンバーツリーには含めておく。結果としてメンバーツリーの形は変わらない。A3部のラベルはそのままで構わないが、名称に「旧」等と付すとわかりやすいだろう。
分割の例
3つめの例として、03事業年度におけるA3部が、04年度にはA4部とA5部に分割され、A3部は廃止されたとする：
| 変更前メンバーツリー | 変更後メンバーツリー |
|---|---|
全社合計 [TOTAL] |
全社合計 [TOTAL] |
この場合、A3部は組織変更前のデータを保持しているので旧来の位置に置いておく（名称に「旧」等と付しておきましょう）。A4部とA5部は新たに追加される。
まとめ
異動・統合・分割いずれのケースでも、組織変更前のデータは変更前の組織ツリーに従って集計でき、組織変更後のデータは変更後の組織ツリーに従って集計できる。
一方で、こうしたツリーの工夫だけでは、組織変更前のデータを変更後のツリーにしたがって集計することはできない。この点への対応については、パターンクラスタ―「組織変更に対応する」の「当年度組織ベースで前年対比をおこなう」を参照のこと。
適用の帰結
利点
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組織ツリーの直観的把握：本パターンでは、すべての世代の組織ツリーが統合され、ひとつのメンバーツリーとして表現されるが、旧メンバーのラベルや名称を工夫すれば、わかりづらくはないと思われる。
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ディメンションメンテナンスの容易さ：世代ごとにメンバーツリーを構築する必要がないので設定の手間はあまりかからない。異動によりメンバーラベルの変更が多発する場合も、エクセルからのインポートで一括変更できる。
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旧新年度並行運用の容易さ ひとつのアプリケーション内に旧新年度双方の実績データを保持するので、「組織変更前アプリケーション 」で必要となりうるような、2つのアプリケーションでの二重処理は生じない。
一方で、変更前のデータ入力が終わっていないタイミングでメンバーラベルを変更する場合、運用上、留意が必要となる。例えば：-
実績データを投入する際、部門コードの変換が必要となる
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業務責任単位の責任範囲指定キーは旧ラベルを指したままなので留意が必要である
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予算入力などでワークフローを用いている場合、業務定義最新化を実行すると、旧メンバーのワークスペースに新メンバー（旧ラベルを付されたメンバー）が結びつけられてしまう 見直し
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組織ツリーの選択の容易さ：組織を表すメンバーツリーがひとつしかないので、選択の必要がない
