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アプリケーションの分割について
回答
アプリケーション [1]は、業務ごとに、例えば、予算策定業務と、仕販在計画業務などで、分けていただくことを推奨いたします。
また、グループ各社に展開する標準管理会計システムの構築といった大規模ユースの場合、本社、グループ各社ごとにアプリケーションを作成することも考えられます。
同一アプリケーションで複数業務を行う場合のメリットとデメリットは以下の通りです。
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メリット
〇~△ 複数業務で共通のマスタ（ディメンションや換算レートなどのデータ）がある場合、ひとつのアプリケーションのメンテナンス・登録で済む。
（複数業務の担当部門が同じ場合。異なる場合は担当部門が責任をもってメンテナンスすべきと考えられメリットとならない。） -
デメリット
× ある業務では使用しない元帳・ディメンションについてもマネージャーで参照・更新できてしまう。
× システムディメンションについて業務ごとにツリーを保持する場合、ある業務では使用しないツリー構造についても参照・更新できる。
× ある業務で使用していない元帳・ディメンション、使用しないツリー構造が存在するため、仕組み・設定が複雑となる（例えば権限設定）。
× メンテナンスにより他業務に意図しない影響が生じる可能性がある。
→ 当デメリットは管理者ユーザを特定のアプリケーションに限定できる機能により、アプリケーションを分ければ全て防止可能 です。[2]
