増減科目ディメンションについて教えてください。

PL予算管理など多くのケースでは、増減科目ディメンションは考慮不要です。
初期登録されているメンバがいくつかありますが、メンバの追加登録は不要で、[Excel-Link] や [フォーム] などで指定する増減科目のラベルは、一律に「#NONE」として下さい（NONE は「なし」を意味します）。

増減科目は、バランス項目の増減を要因別に区分把握するのに用いられます。
例えば、設備残高の増減を、当期投資による増加がいくら、売却や廃棄による減少がいくら、というように要因別に把握するといったケースです。
こうしたニーズは投資管理や、キャッシュフロー管理の分野で生じます。

この場合、設備（設備勘定）はバランス項目ですが、投資や売却はフロー項目ですから、フロー項目として、投資や売却の当月年度累計値や半期累計値を計算できなければなりません。

その目的のため、増減科目が用意されています。

増減科目ディメンションのメンバとして「投資」や「売却」を登録すれば、設備自体はバランス項目としたまま、設備の投資額や売却額をフロー項目として、四半期累計や年度累計を計算することができます。
また期首・期末の設備残高の差として計算される純増減と、要因別増減額の集計値が比較され、差があれば、「期首差額」「期末差額」という特殊な増減科目メンバに自動設定されます。

投資管理／キャッシュフロー管理のニーズに配慮したこのような機能は、他の多次元データベースには見られないものです。

※ 増減科目の詳細については、ユーザマニュアルの以下の項目をご覧ください。